SE(システムエンジニア)とは

みなさんは、システムエンジニア通称SEを正しく理解出来ているでしょうか。パソコンの前に座っていても、何をしているか、その細かい作業内容まで理解出来ていない方も多いのでは。

実は、SEの仕事内容を詳しく見てみると、プログラムに関わる仕事はそれほど多くないのです。

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システムエンジニアの仕事内容

まずは、あまり世間でも知られていない、SEの仕事内容から見ていきましょう。

「SEの仕事内容はこれ!」と断定するのが難しいくらいに、SEの仕事内容は多岐に渡ります。

顧客へのヒアリング、要求分析

まずはここからです。クライアントにヒアリングして、どんなシステムが必要なのか、顧客と話しながら打ち合わせを行います。

無理難題を言ってくる顧客も多いですが、SEが話を聞きながら現実的な開発費用、開発期間を設定します。

要件定義

システムの構成内容を詳しく設定します。要件定義を詳細に行うためには、プログラムの知識が求められます。

基本設計

要求分析や要件定義のデータを元にして、システムにどんな機能を乗せるか、システムを操作する操作方法など、仕様の設定をここで行います。

詳細設計

基本設計で決めた仕様を、どんな技術を使ってシステムを実現するか設定するのが、この詳細設計のフェーズです。この後あるプログラマが行うプログラミング、このプログラミングをよりスムーズに行うための設定を行います。

ここまで終わったら次はプログラミングとなりますが、このプログラミングを行うのはプログラマです。しかし企業や開発チームによっては、SEもプログラムに参加することもあります。

テスト

プログラムが組み終わり、そのシステムが完成したら、システムが当初決めた設定どおりに動くか、テストを行います。テストまでが、SEの基本業務となります。

SEになるために資格は必要?

SEになるために、基本的に資格は必要ありません。資格を一つも持っていないSEがいるほどです。

しかし、SEの知識を対外的に表明するた、または給与に上乗せされる「資格手当」目的で資格を取得するSEも多いです。

SE転職にも役立つおすすめ資格

基本情報技術者試験・応用情報技術者試験

最も多くのシステムエンジニアが持っている資格がこの「基本情報技術者試験」と「応用情報技術者試験」です。

毎年春と秋に試験が実施され、それぞれの合格率は20%ほど。基本情報技術者試験はエンジニアの登竜門とも言われており、受験者の年齢が若めなのも特徴です。応用情報技術者試験は基本情報技術者試験と違い、記述式の問題も出題されます。

システムアーキテクト試験

以前は「アプリケーションエンジニア」という名前で親しまれていた国家資格です。

システムの開発を手動するシステムエンジニアを対象としているため、上級システムエンジニアを目指す方は取っておきたいですね。

しかし、合格率は15%と低く、難易度の高い試験となっています。

SEに必要なスキル

SEに求められるスキルはいったいどんなものなのでしょうか。

コミュニケーション能力

コンピュータスキル、プログラミングスキルと同じくらい必要とされるのが、この「コミュニケーションスキル」です。顧客からシステムへの要望、要求、現在の問題点などを聞き出すためには、コミュニケーションスキルは必須。

開発チームを任される際には、チームをまとめるためにも、このコミュニケーションスキルが求められます。

マネジメントスキル

顧客の要望に応えるために、適切なタイムスケジュールでシステムを開発する必要があります。

どんなスケジュールを組めば、滞りなくシステム開発まで持っていけるのか。一人の業務が偏っており、負担が重くなっていないかなど、マネジメントスキルもSEに求められるスキルの一つです。

コンピュータスキル

当然ですが、コンピュータスキル、そして基本的なプログラミングスキルも必要です。コンピュータやプログラムへの興味関心が無いと務まらない仕事なので、ある意味一番重要なスキルとも言えます。

SEの平均年収は500万円程度

SEの平均年収は、だいたい500万円程度。平均月収は40万円ほどでした。

システムエンジニアの活躍の場は広がっています。一般企業から、官公庁、どこかの研究機関など、システムがあるところにはシステムエンジニアがいるのです。

どこでどのように働くのか?どんな資格を持っているのか?など、SEの給与を左右する要素も多いです。

まとめ

システムエンジニアは、プログラムに関わる仕事よりも、システムを組む顧客との関わりが強い仕事。

コンピュータに関する仕事よりも、顧客からの要件や要求を正確に聞き出すコミュニケーションスキルが強く求められます。とはいえ、コンピュータに関する高い専門性、長時間労働も耐える胆力も、SEに求められます。

しかし、最近は中国やベトナムなど、賃金の安い海外のSEに仕事を奪われがちです。日本のSEはさらなる高い専門性を持つなど、業界で生き抜くための工夫が必要でしょう。